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中小企業にこそ知ってほしい！社長が知らない社員の伸びしろ
中小企業企業こそ知ってほしい！社長が知らない社員の伸びしろ
OECDのPIAACレポートが2024年12月1日発表されました。PIAACとはProgramme for the International Assessment of Adult Competenciesの略で、日本語では「成人習熟度調査」と訳されます。
成人力調査とは何か？
成人と定義される16歳から65歳までを対象とした学力(習熟度)調査で、若年層では学校における教育システム、中・高年齢層ではそれ以降の会社や自治体、その他の生涯教育と言われる教育の成果を示すと考えられます。
参加しているのは31の国または経済地域と呼ばれるところで、自由主義経済圏で構成されています。
従って、世界経済で存在感を示す中国や、大国でもロシアなどの共産主義経済圏は含まれていません。
具体的にはオーストリア・カナダ・チリ・クロアチア・チェコ・デンマーク・英国(U.K.)・エストニア・フィンランド・ベルギーのフランデレン地域・フランス・ドイツ・ハンガリー・アイルランド・イスラエル・イタリア・日本・韓国・ラトビア・リトアニア・オランダ・ニュージーランド・ノルウェー・ポーランド・ポルトガル・シンガポール・スロバキア・スペイン・スウェーデン・スイス・米国(U.S.)(英語のアルファベット順に表記)です。
「習熟度」評価は三科目で行われ、具体的には「読解力」「数的思考」、そして「問題解決適応力」。
今回調査は2011-2012年に行われたもののフォローアップでもあるが、前回あった「ITを活用した問題解決力」に代わって、今回の調査では「問題解決適応力」という項目が追加されました。
「読解力」「数的思考」は、昔風に言うと「読み書き・算盤(ソロバン)」と言えます。
調査結果によると日本の順位は以下のとおりです。
読解力 ：２位(１位はフィンランド)
数的思考 ：２位(１位はフィンランド)
問題解決適応力：１位(同点でフィンランド１位)」
実際の調査結果には回答者の社会的・生活履歴的背景データも合わせ公表されていて、手元分析が可能となっています。
報告書はWW以外にも各国別でも発表されていて、日本に関する報告書はOECD HPでも和文で確認できるが、いくつか取り上げてこちらのレポートで紹介いたします。
